［新型コロナ］ 特別な夏 旅行諦めアンテナショップ巡り 都心で地方探訪 東京を中心とした新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、夏の帰省や旅行を諦めた首都圏の人々が、都心で地方の特産品を販売する道府県のアンテナショップ巡りを楽しんでいる。故郷の農畜産物や加工食品、工芸品を求めたり、豪雨被災地への支援の気持ちを込めたりと、思いはさまざまだ。地方も観光客減に苦しんでおり、東京と地元をつなぐ各ショップは、感染対策を徹底した上で「一人でも多くの来店」を待ちわびる。（栗田慎一） 故郷、被災地… “特産買って”応援 都内にある道府県アンテナショップの８割がひしめく新橋―日本橋エリア。南北３キロ圏の中央部、数寄屋橋交差点そばにある熊本県の「銀座熊本館」はお盆さなかの１４日、午前１１時の開店前から客の列ができていた。 港区西麻布に自宅がある高島絢子さんはこの日、銀座周辺のアンテナショップを探訪していた。北海道にいる獣医の娘に生鮮品や加工食品を段ボール箱に詰めて送るという。「娘は仕事柄、絶対に感染するわけにはいかないから、どこにも行けない。せめて、各地の特産品を楽しんでもらおうと思って」と言い、熊本の特産品を次々と買い物籠に入れた。 都内在住で妻子と訪れた樋川理さん（４３）は、２０１６年４月の熊本地震の後、支援を兼ねて阿蘇山周辺を家族で旅行した。今回は７月豪雨による球磨川の氾濫で大きな被害を受けた熊本・人吉などを応援しようと、米焼酎や甘夏ゼリーなどを買った。娘の小学５年生の真理さん（１０）は、店内に描かれたくまモンのイラストを見ながら、「早く元に戻るといいな」と願いを込めた。 同館の広報担当、県職員の村崎美由紀さんは「被災地に寄り添ってくれる心がうれしい」と喜び、「訪れるお客さまの姿や声を熊本の人たちが知れば、何よりの励みになる」と話した。人吉などにある球磨焼酎の全２７酒蔵のうち、渕田酒造本店、大和一酒造元、渕田酒造場が壊滅的な被害に遭うなど復旧への道は長い。同館は被災地産品を特設する「買って応援フェア」を始めた。 売れ筋変化 窮地を商機に コロナ禍はアンテナショップの経営を直撃している。政府の緊急事態宣言で休業した銀座熊本館は、宣言解除後に再開したが、６月の客数は前年同月比で半減した。豪雨被害の７月は応援消費で９割まで回復したものの、影響は続く見通しだ。福井県の「食の國 福井館」や高知県の「まるごと高知」など銀座にあるショップのほとんども６月以降、客数が３割も落ち込んだ。 一方、客１人当たりの購入額はコロナ前より１、２割ほど増えた。売れ筋商品が変化したためで、ＪＲ池袋駅前にある宮城県の「宮城ふるさとプラザ」では、コロナ前は長期保存できる菓子や缶詰類といった土産品が売れていたが、コロナ後は生鮮食料品など日常の食品に代わった。購入量も多く、外出を避けたい客のため、電話注文による宅配にも乗り出した。 福井館でも日常食が人気を集めている。販売担当者は「家庭で手軽に食べられる焼き魚やお揚げがよく売れている」と語った。地元に帰省したくてもできなかった人と、都心にいながら地方を楽しもうという人が客層だという。 試食販売の中止や入場者制限、営業時間の短縮と感染防止に腐心するショップのスタッフらは「『どんどん来てください』とは言いにくいけれど」とためらいつつ、「地域の産品が広く知られる好機になってほしい」と転禍為福に期待した。 ＜メモ＞ １９９３年に都内で２店舗だった自治体のアンテナショップは、２０００年以降急増し、１９年は都道府県３９店舗、市町村２１店舗の計６０店舗（いずれも独立型）と過去最多を更新した。全国の自治体などでつくる一般財団法人地域活性化センター（東京）が調べた。 調査によると、業務内容は物産販売を中心に移住相談、観光案内、飲食施設、展示開催など多岐にわたる。近年は外国人観光客の誘致や、Ｕ・Ｉ・Ｊターンの成功例が増えた。北海道や広島県のように年間売り上げが１０億円を超える人気店もある。 自治体直営は少なく、ＮＰＯや第三セクター、ＪＡなどへの運営委託や、香川県や愛媛県のような共同運営型も。コロナ禍で県境をまたぐ移動に制約がかかる中、在京ショップの機能に一層の関心が集まっている。 日本農業新聞の購読はこちら>> 2020年08月18日
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